書籍の発刊情報
2024年9月26日KBS同窓生による書籍の発刊情報です。
順次増やしていく予定です。
編著:池尾 恭一
出版社:碩学舎
2015年6月5日に池尾先生が書籍を出版されましたのでご紹介いたします。
池尾 恭一名誉教授が、碩学舎より、『マーケティング・ケーススタディ』という書物を出版されました。
この本は、池尾名誉教授がKBS在職中に執筆されたケース教材から11点を厳選して収録したものです。内容的には、まず第1章で、ケーススタディとはいかなるものであり、具体的にいかに進めるかの解説が、第2章で、マーケティング・ケーススタディを進めていくうえで必要な分析枠組みがそれぞれ示され、さらに第3章では、「朝日フレシア」という実際のケースを使って、ケースのクラス討議の模様が実況中継風に紹介されます。そののち、残りの章では、合計10本のケースが、それぞれの概要と事前学習のための設問とともに収録されています。
是非ご一読下さい。
1973年慶應義塾大学商学部卒業
慶應義塾大学大学院商学研究科修士課程・博士課程、関西学院大学商学部専任講師、助教授を経て、1988年慶應義塾大学大学院経営管理研究科助教授、1994年教授
2005年大学院経営管理研究科委員長ならびにビジネス・スクール校長に就任(2009年まで)
この間、1981年‐82年ペンシルバニア州立大学に、1988年ハーバード大学にそれぞれ客員研究員として留学
2014年より、慶應義塾大学名誉教授、明治学院大学経済学部教授
編著:内田 和成、余田 拓郎、黒岩 健一郎
出版社:同文館出版
D10、M21 黒岩 健一郎さんからの紹介です。
本書は、KBSに在籍し、嶋口充輝先生に師事した門下生有志による著作である。
本書の初版は2004年に出版した『顧客ロイヤルティの時代』である。出版から10年目を迎え、企業の事例を全面的に入れ替えた。顧客ロイヤルティをめぐる理論やフレームワークを紹介する理論編と事例を紹介する事例編という構成になっている。
事例編では、コメダ珈琲、俺の株式会社、トリッピース、OKWaveなど、顧客ロイヤルティの獲得・維持・向上のためにユニークな取り組みを行っている企業を取り上げている。
これらの事例を通じて、多くの実務家が、さまざまなヒントやアイデアをつかんで実際の仕事に役立てられるように工夫した。KBS同窓会の方々に是非読んでいただきたい。
嶋口充輝(慶應義塾大学名誉教授)、内田和成(早稲田大学ビジネススクール教授)M5、金顕哲(ソウル大学国際大学院教授)D2、村山貞幸(多摩大学経営情報学部教授)D1・M12、首藤明敏(博報堂コンサルティング代表取締役社長)M12、黒岩健一郎(青山ビジネススクール教授) D10・M21、清宮政宏(滋賀大学経済学部教授)M15、四條亨(NTTデータ経営研究所 アソシエイトパートナー)M15、岸本義之(プライスウォターハウスクーパース・ストラテジー株式会社 ディレクター・オブ・ストラテジー)D7、阿部淳一(三菱総合研究所 主席研究員)M7、余田拓郎(慶應義塾大学ビジネススクール教授)D5・M14
編著:慶應義塾大学名誉教授・地域包括ケア研究会座長 田中 滋 監修
出版社:株式会社メディカ出版
M31 長谷川 翔さんからの紹介です。
医療・介護従事者、関連ビジネス従事者、必読!
いまさら聞けない基本の「き」から地域包括ケアシステムをやさしく解説した超入門書。
2025年、後期高齢者は2,000万人を超えるといわれている。
超高齢社会の緊急対策として、厚生労働省が強力に推進する「地域包括ケアシステム」であるが、多職種連携や地域ごとの取り組みに戸惑い悩む市区町村や医療・福祉・介護の関係者も多い。
図やグラフを多用したシンプルな解説で、地域包括ケアが目指すカタチやそれぞれの役割を理解できる一冊です。
現 慶應義塾大学名誉教授、地域包括ケア研究会座長。
1993年より2014年3月まで慶應義塾大学大学院経営管理研究科教授
医療経済学、医療・介護政策の領域での業績多数。
現在は地域包括ケア研究会座長として、介護保険制度および地域包括ケアシステムのあり方についての調査研究、提言を継続して行っている。
2014年8月現在、医療介護総合確保促進会議座長、介護給付費分科会会長、福祉人材確保対策検討会座長、医療法人の事業展開等に関する検討会座長、 協会けんぽ運営委員長、日本介護経営学会会長、日本ヘルスサポート学会理事長、日本ケアマネジメント学会理事、医療経済学会理事などを務める。
編著:河野 宏和 / 篠田 心治 / 斎藤 文
出版社:日刊工業新聞社
河野 宏和 委員長からの紹介です。
最近、同僚の研究仲間と共同で下記の本をまとめました。自らの専門であるものづくり、IE(Industrial Engineering)についての本で、最新トレンド迎合型ではないのですが、私の考えは強く出しているので是非購入して読んでみて下さい。宜しくお願い致します。
著者:黒岩 健一郎 / 牧口 松二 / 福冨 言 / 川又 啓子 / 西村 啓太
出版社:同友館
M21/D10 黒岩 健一郎さんからの紹介です。
本書は、サービスプロフィットチェーンを提唱したハーバードビジネススクールのヘスケット教授らが提示するオーナーシップ概念を使って、顧客満足の高い日本企業を分析したものである。オーナーシップが顧客満足を向上させるメカニズムを5つのサービス分野から2社取り上げ分析した。そして、ユニバーサル型とカスタマイズ型の2つのタイプに分類し、一般化を試みている。また、その知見から、読者の所属する組織にオーナーシップを導入する手がかりを提示している。
武蔵大学経済学部准教授。慶應義塾大学大学院経営管理研究科後期博士課程単位取得退学
株式会社博報堂コンサルティング執行役員。早稲田大学大学院商学研究科修士課程修了
京都産業大学経営学部准教授。一橋大学大学院商学研究科博士後期課程修了
京都産業大学経営学部教授。慶應義塾大学大学院経営管理研究科後期博士課程単位取得退学
株式会社博報堂コンサルティングプロジェクト・マネジャー
著者:越智 信仁
出版社:国元書房
MDP 1999年修了 越智 信仁さんからの紹介です。
著者が職務(日本銀行等)で培った金融危機の教訓を起点に、IFRSで拡大する公正価値情報や注記等補足情報に関し、その測定・開示および監査・保証の問題を包括的に論じた。本書は3 部構成である。第Ⅰ部「グローバル金融危機の教訓」が導入と問題意識の提示であり、それを踏まえて第Ⅱ部「金融商品における公正価値測定の信頼性・監査可能性」で公正価値測定の「最低限の信頼水準」に係る問題点を考察し、第Ⅲ部「見積り・予測・リスク情報拡大と監査人の対応等」では主観的な見積りなどの法的責任問題や注記・非財務情報を含めて監査人の関与のあり方を論じている。
著者は以前から、公正価値概念とその問題点の整理、さらに情報への信頼性付与に関連した会計研究を進めてきたが、これまでの研究成果を単著にて上梓したものである。公正価値に関する信頼性、監査可能性は難しいテーマであるが、本書ではこの問題に正面から取り組んだ。そこでは、公正価値情報のあり方や適用の限界等について、会計・監査理論に係る規範的研究の方法論に沿って、現状の把握→「あるべき姿」との乖離→改善策の提示という構成の下で、文献を渉猟しつつ着実な論証を試みている。
1961年愛媛県今治市生まれ。1984年中央大学法学部卒、同年日本銀行入行後、考査局副調査役、人事局調査役、金融機構局企画役、預金保険機構財務部審理役(財務企画課長兼任)、金融研究所企画役、日本経済調査協議会主任研究員(出向中)。1999年慶應義塾大学ビジネススクールMDP 修了。2008 年筑波大学大学院ビジネス科学研究科博士課程修了、博士(法学)。2012年中央大学企業研究所客員研究員。著書・論文は、「IFRS導入と公正価値評価への対応」国際会計研究学会年報(2010年度)(本論文により「国際会計研究学会学会賞」を受賞)、『銀行監督と外部監査の連携』(日本評論社、2008年)など多数。
著者:辛坊 正記
出版社:幻冬舎
K8辛坊 正記さんからの紹介です。
説明の無い専門用語に一度も出会わず簿記の基本から原価計算、財務諸表分析、会計情報の意思決定への活かし方まで2日で読み進められるよう工夫した本。会計管理を経験せず経営管理の立場についた管理職・経営者の方々が会計の全体像をざっと理解するのに最適。これから本格的に会計を学ぼうとする人が、会計の意義や使い方を学ぶにも役立つと思います。
KBS(K8期)卒業後、米国コロンビア大学でMBAを取得。住友銀行で企画管理・国際金融分野を中心にビジネス経験を積む。株式会社日本総合研究所を経て、現在、株式会社日本総研情報サービス代表取締役(専務)。
著者:辛坊 正記、辛坊 治郎
出版社:幻冬舎
K8辛坊 正記さんからの紹介です。
2010年に、還暦記念にとばかり弟(辛坊 治郎)と共著の形で出版を致しました。
「日本経済の真実(幻冬舎)」という人生初の本が望外に多くの皆様の目にとまり、お陰様で10版28万5千部を重ねることが出来ました。賜りましたご厚情のおかげと弟ともども大変ありがたく存じております。
続きを書けとの出版社の勧めもあり、浅学非才の身を恥じながらも何とか2冊目を纏め上げ、お陰様で3刷10万部を重ねることができました。もし、お目にとまる機会でもございましたら一瞥頂ければ幸いに存じます。
◇あらすじ
法人税を抜本的に引き下げよ、日本的雇用慣行を変えよ、内需重視!の掛け声に騙されるな、FTAを推進せよ、規制緩和を強力に進めよ……滅亡から救うため、日本を強くする提言、兄弟論客が喝破!
1949年生まれ。一橋大学商学部卒業後、住友銀行に入社。慶應義塾大学ビジネス・スクール1年制教育課程修了。コロンビア大学経営大学院修士。ニューヨーク信託会社社長、住友銀行アトランタ支店長、住友ファイナンスエイシア社長、国際金融法人部長を歴任。日本総合研究所を経て現在、日本総研情報サービス代表取締役専務。
1956年生まれ。早稲田大学法学部卒業後、読売テレビ放送入社。アナウンサー、キャスター、プロデューサー、情報番組部長等を歴任。元読売テレビ解説委員長。現在、芦屋大学客員教授、大阪綜合研究所代表。
著者:小川 亮(おがわ まこと)
出版社:日本能率協会マネジメントセンター
M22小川 亮さんからの紹介です。
パッケージデザインとマーケティングの実務書を114の図解でまとめました。
ビジネススクールでは左脳中心に鍛えられるため、デザインのような右脳的な仕事が理解できないときがあります。KBSを卒業して10年間デザインの仕事に従事した経験から左脳で理解できるデザインの本を書いてみました。
商品開発や広告・マーケティングに関連するお仕事をされる方がいらっしゃいましたら、ぜひ読んでいただき、感想・ご指導をいただければ幸いです。
株式会社アイ・コーポレーション代表取締役。
1994年慶應義塾大学環境情報学部部卒。
キッコーマン株式会社マーケティング部門
慶應ビジネススクールを経て現在に至る。
著者:ジェームス L.ヘスケット / W.R.サッサー J.ホイーラー
翻訳: 川又 啓子 / 諏澤 吉彦 / 福冨 言 / 黒岩 健一郎
M21黒岩健一郎さんからの紹介です。
訳者の一人、川又啓子先生もKBS博士課程出身です。
従業員が、あたかも会社のオーナーのような意識になって熱心に働いたり、顧客も自分の会社のように友人を積極的に紹介するような状態を作るためのしくみがホテル、保険会社、カジノなどの事例で説明されています。この本にちなんだブログも書いております。
著者:M12磯辺 剛彦、M11 牧野 成史、クリスティーヌ・チャン共著
出版社: 東洋経済新報社
M12磯辺 剛彦先生(現KBS教授)からの紹介です。
私(M12磯辺 剛彦)と、M11 牧野 成史さんと、そして彼の学生である クリスティーヌ・チャン共著で、2010年4月16日に本を出版しました。
企業が国境を越えるとき、そこには異質のルールが待ち受ける。海外進出企業が直面する重要な経営課題を膨大なミクロデータによる実証研究で解き明かす。
著者:小林 英夫
出版社:中央経済社
M21 小林 英夫さんの紹介です。
著者がKBS卒業と同時に、KBSで指導教官であった千本倖生教授の創業したイー・アクセス株式会社に創業メンバーとして参画し、当時史上最短で東証一部に上場した経験をもとに、経営チームが急成長期に果たした役割について学術的観点から解明した著作です。ビジネススクールでの経験を最大限に活用して実務家として活動した後に博士課程を経て研究者となり、実務経験を自己エスニグラフィで解明しつつ、ベンチャー参画によるキャリア形成も探究するという他に類をみないものとなっています。
トップ個人、10人ほどの経営チームの形成、人間関係の変化、社内政治の登場、ストックオプションを手にしている創業・経営チームとそれ以外の社員との軋轢、常態ともなった危機の連続、そして株式上場、等々。この間の実態を観察、インタビュー、経営理論などを用いて丹念に追っています。トップの個性への評価や批判なども率直に語られており、学術的色彩を持ちながらも、ノンフィクション的にも読むことができます。
多摩大学経営情報学部教授、博士(経営学)。1964年生まれ、東京都出身。1987年慶應義塾大学経済学部卒業。2000年慶應義塾大学大学院経営管理研究科修士課程修了。2016年神戸大学大学院経営学研究科博士後期課程修了。専門領域は、組織マネジメントとアントレプレナーシップ。日本アイ・ビー・エムを経て、イー・アクセスの創業に参画。同社の東証マザーズおよび東証一部上場に貢献し、携帯子会社イー・モバイルの立ち上げも手掛ける。イー・アクセス代表取締役副社長、イー・モバイル執行役員副社長を経て、2013年より多摩大学経営情報学部准教授、2016年より現職
著者:栗原 道明
出版社:白桃書房
M3期 栗原 道明氏が書籍を発刊されましたのでご紹介いたします。
特に先端科学における研究開発は長期にわたり、また巨額の投資も求められるため、その過程において経営的に極めてインパクトの大きい意思決定が発生する。しかし経営学では、マーケティングや組織などで行われている「事実的判断」については、多くの議論や研究がなされているものの、このような研究開発における意思決定でしばしば行われている、「不確実性下における」「価値的判断」についての研究はほとんど見当たらない。
本書は、このような研究開発プロセスにおける経営者の意思決定を取り上げ、オーラルヒストリーという手法を用い、ある製薬企業の事例について追究、その経緯を明らかにする。
製薬企業に限らず、経営者は価値的判断を必要とされる。それを考えるヒントとなろう。
1982年慶應義塾大学大学院経営管理研究科修士課程修了(MBA)。大手製薬会社に30数年勤務し、経営企画部門、医薬品事業企画、グローバルビジネス(海外駐在含む)、アジア事業、生産、国内営業企画、流通、業界活動等幅広く経験。事業企画部長、国内子会社社長、営業本部副本部長、海外子会社副社長等を歴任。2012年神戸大学大学院経営学研究科博士後期課程に入学。博士後期課程に在籍する中、今までの製薬企業での経験とアカデミアでの研究を融合させ三品和広研究室で研鑽を積む。2015年「経営者と医薬品研究開発―画期的新薬の実証研究を通じて」の論文で学位を取得、神戸大学大学院経営学研究科博士後期課程修了。現在IQVIAソリューションズジャパン(旧IMSジャパン)企画渉外部長、愛知淑徳大学非常勤講師、日本経営学会会員。
著者:越智 信仁
出版社:日本評論社
MDP 越智 信仁が書籍を発刊されましたのでご紹介いたします。
単著4冊目の今回は前3作を集約的に発展させ、今日的な外部性問題を開示インセンティブの視点で横断的に論じております。
ディスクロ―ジャー論なのでKBSの皆様方には馴染みが薄いかもしれませんが、社会的共通資本として、自然資本(地球温暖化)、社会関係資本(コミュニティ衰退)のほか、制度資本である金融制度(金融危機)や監査制度(粉飾決算)など、グローカルな外部性問題にディスクロージャーの開示規律による改善策を提起しております。
また、日本評論社の1行キャッチコピーは「幸福の社会資源を守る情報開示論はSDGsにも効く!」ですので、国連のSDGs(持続可能な開発目標)に関係されている方々にも是非ご一読を。
1961年愛媛県生まれ。京都大学博士(経済学)、筑波大学博士(法学)。1984年に日本銀行入行後、金融機構局企画役、金融研究所企画役等を経て、2015年から尚美学園大学総合政策学部教授。慶應大学ビジネススクールMDP 修了、日本証券アナリスト協会検定会員(CMA)、公認会士試験合格。日本IR学会評議員、グローバル会計学会理事。
主な業績として、『持続可能性とイノベーションの統合報告』(日本公認会計士協会学術賞、日本NPO学会賞)、『IFRS 公正価値情報の測定と監査』(日本会計研究学会太田・黒澤賞、日本内部監査協会青木賞)、「IFRS導入と公正価値評価への対応」(国際会計研究学会賞)ほか。
著者:磯辺 剛彦 (慶應義塾大学大学院経営管理研究科 教授)
出版社:白桃書房
「世のため、人のためになり、ひいては自分のためになるということをやったら、必ず成就します」という松下幸之助氏の言葉から始まる本書。お客様、地域の人、従業員など、事業にかかわるすべての人が、うれしく、たのしく、役に立つ企業、著者はこれを「ミッションコア企業」と呼び、主流の経営理論ではその経営スタンスを理解することが難しかった18の事例について4つに分類し、詳しく紹介しながら、このような企業について、通底する経営のありようを探っている。(白桃書房ホームページより)
1981年慶應義塾大学経済学部卒業。
1981年(株)井筒屋。
1991年経営学修士(慶應義塾大学)。
1996年博士(経営学)(慶應義塾大学)。
1996年流通科学大学商学部助教授、1999年教授。
2005年神戸大学経済経営研究所教授を経て2007年慶應義塾大学大学院経営管理研究科教授。この間、1997年スタンフォード大学ビジネススクールに客員研究員として留学。
2008年(一財)企業経営研究所所長。
1999年中小企業研究奨励賞(商工総合研究所)、2004年及び2006年Winner: Best Paper Awards (Asia Academy of Management Conference)、2010年国際ビジネス研究学会賞、義塾賞。
著者:青山学院大学総合研究所研究ユニット「五輪eスポ」編 (KBS博士課程 川又 啓子氏)
出版社:同友館
高額賞金やオリンピックでの採用の可能性など、ここ数年話題を集めてきたeスポーツについて、前半部分で、産業としてのeスポーツの可能性を探る。またeスポーツ先進国韓国の紹介を行う。
後半部分では、eスポーツへの取り組みで先行する自治体(愛媛県・茨城県)の事例と、東京都の「eスポーツフェスタ」の取り組みを紹介することにより、産業政策の一環としての可能性を考える。
黒岩健一郎:武蔵大学経済学部准教授
牧口松二:博報堂コンサルティング執行役員
福冨言:京都産業大学経営学部准教授
川又啓子:京都産業大学経営学部教授(KBS博士課程修了生)
西村啓太:博報堂コンサルティング・プロジェクト・マネジャー
著者:矢部 謙介(M18/中京大学国際学部教授)
出版社:日本実業出版社
■会計スキャンダル VS 会計思考力■
会計本のロングセラー『武器としての会計思考力』で会計の戦略への活用法を説き、「会計思考力」の重要性を広くビジネス界に知らしめた、矢部謙介氏。
同氏が、企業の経理担当者、経営幹部、公認会計士・税理士、コンサルタント、投資家などに向け、粉飾や横領といった会計スキャンダルの会計トリックの謎を解くととともに、倒産危機を乗り越えるための実践的手法を教えます。
中京大学国際学部・同大学大学院経営学研究科教授。専門は経営分析・経営財務。
慶應義塾大学理工学部卒、同大学大学院経営管理研究科でMBAを、一橋大学大学院商学研究科で博士(商学)を取得。
三和総合研究所(現三菱UFJリサーチ&コンサルティング)および外資系経営コンサルティングファームのローランド・ベルガーにおいて、大手企業や中小企業を対象に、経営戦略構築、リストラクチャリング、事業部業績評価システムの導入や新規事業の立ち上げ支援といった経営コンサルティング活動に従事する。
その後、現職の傍らマックスバリュ東海株式会社社外取締役や中央大学大学院戦略経営研究科兼任講師なども務める。他著書多数。
著者:本田 茂樹(EMBA3期生)
出版社:社会保険研究所
地震や水害などの自然災害がいつ、どこで発生するのかを正確に予測することは困難であり、またその発生を抑えることもできない。それでも医療機関は、自らが被災した場合も患者に対する医療サービスを提供し続けることを求められている。
自然災害が発生すると、医療機関では、建物・医療資器材が壊れる、職員がケガをする、そして電気・ガス・水道などのライフラインが途絶するという事態に見舞われるが、それを如何に克服して診療を再開・継続していくかがポイントとなる。
本書では、自然災害などの緊急事態が起こった場合に、その被害を最小限に抑えるとともに、速やかに診療機能を復旧させるためのBCP(事業継続計画)を策定する手順を解説する。
本田 茂樹(ほんだしげき)
ミネルヴァベリタス株式会社 顧問
信州大学 特任教授
現在の三井住友海上火災保険株式会社に入社、その後、出向先であるMS&ADインターリスク総研株式会社での勤務を経て、現職。
リスクマネジメントおよび危機管理に関するコンサルティング、執筆活動を続ける一方で、全国での講演活動も行っている。
これまで、早稲田大学、東京医科歯科大学大学院などで教鞭をとるとともに、日本経済団体連合会・社会基盤強化委員会企画部会委員を務めてきた。
著者:幸田 達郎(M8)
出版社:勁草書房
組織運営の根底にある原理や組織の中での個人の行動を、心理学と経営学の双方の視点から解説。
学術的な理論だけでなく、背景にある基本原則と、現実の組織で起こる事例について述べることで、多様な現実社会で直面する諸問題にも柔軟に応用でき、産業や企業経営の変化にともなう問題やその解決手法が大きな流れとして理解できる。社会人が組織運営を考える際や、組織行動について理論づけを行う場合にも活用できる。
組織行動のもとになる原理・原則の見直しに。
(日本心理学会により例示されている公認心理師カリキュラム標準シラバスで含むべきキーワードをすべて網羅)
KBS,M8期。
1961年生まれ。慶應義塾大学商学部卒業。
経営学修士(慶應義塾大学(KBS))、修士(カウンセリング)(筑波大学)、博士(学術)(中央大学)。
株式会社東芝、日本放送協会、組織・人事系コンサルタントなどを経て、現在は文教大学人間科学部教授。産業カウンセラー。
著書に『慕われる上司 捨てられる上司』(誠文堂新光社、2005)、『産業カウンセリング入門(改訂版)』(共著、日本文化科学社、2007)ほか。
著者:森 貴信(M24)
出版社:平凡社
長らく競技者のものだった日本のスポーツは、新しいステージを迎え、今後より人びとの暮らしに密着したものになる。すでに起こっている事例を挙げつつ、人・モノ・カネの動きの実際と未来を、スポーツビジネスの最前線で活躍する著者が語る。
そもそも、スポーツは仕事の場となりうるのかという疑問に発し、政府が提言する『日本再興戦略2016』のうち、国がスポーツの産業化を強く後押ししている実態を紹介。その意味をていねいに分析することで、今後、劇的な経済効果を促す異業種との交流や他産業の参入、さらにはスポーツイベントに連動する生活の場と習慣の変化など、スポーツというフィールドに秘められた大きな可能性に迫る。
1969年長崎県生まれ。トーメン、トヨタ自動車を経て、2005年V・ファーレン長崎の立ち上げに参画。その後、サガン鳥栖、埼玉西武ライオンズを経て、ラグビーワールドカップ2019組織委員会チケッティング・マーケティング局局長(チケッティング担当)。2020年卓球Tリーグ日本ペイントマレッツ運営室長。2021年より株式会社Sonoligoスポーツ分野事業責任者。また株式会社マグノリア・スポーツマネジメント代表取締役として、スポーツ特化型クラウドファンディング「FARM Sports Funding」も運営する。JFAマネジャーズカレッジ2期生。早稲田大学招聘研究員。慶応ビジネススクールM24。
著者:沼田 峰紀(M36)他
出版社:幻冬舎
これからの時代を生きる子どもたちと親、音楽教育に関心のあるすべての方へ、芸術、哲学、歴史、科学などの様々な視点から分かりやすい言葉で「音楽教育」の内容や効果などについてお伝えします。
<推薦の言葉>
最近、音楽や美術といったMFA(芸術学修士)が経営者教育として注目されるようになりました。日常的に音楽に触れ、自分なりに曲のテーマや意味を読み解くことで、感性力が身につきます。さらに、自分が感じたことを他の人に「感じさせ、共感させる力」をもつことができます。音楽を学ぶこと、その本質は人間力を高めることです。それが本書のメッセージです。(慶應義塾大学大学院 経営管理研究科 教授 磯辺剛彦先生)
株式会社レゼル代表取締役。
東京工業大学大学院修了後、NECを経て、慶應義塾大学大学院経営管理研究科修士課程(MBA)在学中の2014年に同社を設立。30年以上の伝統を誇る総合音楽教室(都内4箇所)の運営を中心に様々な音楽関連事業を展開している。著者は、幼少期からピアノに親しみ、音楽教育に携わるようになった。
編著者:池尾 恭一(教員)
執筆者:土橋 治子(Dr. M16)、田嶋 規雄(Dr)、松下 光司(Dr)、
木村 浩(Dr. M24)、浦野 寛子(Dr. M25)、中川 正悦郎(Dr. M31)
出版社:碩学舎
新型コロナウイルス感染症の流行は、わが国の社会に大きな影響をもたらした。マーケティングに対しても例外ではない。いま求められているのは、新型コロナ危機にどう対処するかとともに、その先にどのような世界が広がり、その世界のなかでいかなるマーケティングを展開するかに思いを巡らせることである。本書では、これらについて考える力を養成するための素材として、新型コロナ危機に直面している様々な企業や業界のケースならびにコロナ禍のもとでの消費者行動のケースが、設問とともに、提供される。
なお、本書の執筆には、編著者の他、KBS時代に編著者のゼミに所属し、その後研究者として巣立っていった6名のメンバーが参加している。
1973年慶應義塾大学商学部卒業。慶應義塾大学大学院商学研究科修士課程・博士課程、関西学院大学商学部専任講師、助教授を経て、1988年慶應義塾大学大学院経営管理研究科助教授、1994年教授。2005年大学院経営管理研究科委員長ならびにビジネス・スクール校長に就任(2009年まで)。
この間、1981年‐82年ペンシルバニア州立大学に、1988年ハーバード大学にそれぞれ客員研究員として留学。1998-1999年日本消費者行動研究学会会長、1999-2017年『マーケティング・ジャーナル』誌編集委員長、2011-2015年日本商業学会会長。
2014年より、慶應義塾大学名誉教授。2014-2021年明治学院大学経済学部教授。
著者:黒岩 健一郎(M21/D10)、浦野 寛子(M25/D16)
出版社:有斐閣
マーケティング・コンサルティング会社に勤務する朝垣結衣と越野源が、サービス・マーケティングに関するさまざまなコンサルティング・プロジェクトで大活躍するサービス・マーケティングのテキスト。
全章を貫く架空のストーリーを通して、サービス・マーケティングの基本的な考え方を活き活きと解説していく、これまでにないタイプのテキスト。各章では、メルカリ、オリエンタルランド、スターバックス、スターフライヤーなどの事例を紹介。また章末には課題と読書案内を用意しており、大学でのアクティブ・ラーニングにも適した一冊!
コンサルタントの立場になって、プロジェクトに取り組みながら読み進めるので、マーケティングに携わる実務家にも楽しみながら学べる。
青山学院大学大学院国際マネジメント研究科 教授、博士(経営学)
2000年、慶應義塾大学大学院経営管理研究科修士課程修了。2003年、同大学院後期博士課程単位取得退学。住友商事株式会社、武蔵大学経済学部専任講師、准教授、教授を経て現職
立正大学経営学部 教授、博士(経営学)
2004年、慶應義塾大学大学院経営管理研究科修士課程修了。2010年、同大学院後期博士課程単位取得退学。京王電鉄株式会社、立正大学経営学部専任講師、准教授を経て現職
著者:矢部 謙介(M18/中京大学国際学部教授)
出版社:日本実業出版社
■ ビジネスにも投資にも効く! 50社以上の決算書をシンプルな図解で徹底比較!!
慣れないうちは数字の羅列にしか見えない決算書も、シンプルな「比例縮尺図」にすれば、その構造を直観的に理解でき、その会社が「儲かるビジネスモデル」をどのようにつくり出しているのかがざっくりわかります。
本書では、様々な業種に属する50社以上の会社の決算書を「比例縮尺図」に図解。そのため、たくさんの決算書を一気に読み込むことができます。決算書を速読するコツをつかむとともに、ビジネスにも投資にも武器になる「会計思考力」を強化できます。
中京大学国際学部・同大学大学院経営学研究科教授。専門は経営分析・経営財務。
慶應義塾大学理工学部卒、同大学大学院経営管理研究科でMBAを、一橋大学大学院商学研究科で博士(商学)を取得。
三和総合研究所(現三菱UFJリサーチ&コンサルティング)および外資系経営コンサルティングファームのローランド・ベルガーにおいて、大手企業や中小企業を対象に、経営戦略構築、リストラクチャリング、事業部業績評価システムの導入や新規事業の立ち上げ支援といった経営コンサルティング活動に従事する。
その後、現職の傍らマックスバリュ東海株式会社社外取締役や中央大学大学院戦略経営研究科兼任講師なども務める。
著者:小野 桂之介
出版社:角川書店
現代都々逸の面白さを165人の作家の750の作品で分かりやすく紹介!
民謡から生まれ、江戸時代後期に寄席や花柳界で流行し全国に広まった都々逸。
男女の色恋ばかりを詠み唄うものというレッテルを貼られ、いまや絶滅危惧種的存在ですが、庶民の生活や人生を気取らず平易な口語で詠むという「現代都々逸」の創作活動は細々と続いています。
本書では、その活動に身を置く著者が、165人の現代都々逸作家の750の作品を、内容テーマで分類し簡単な解説を添えながら、分かりやすく紹介しています。
恋愛、夫婦、親子、友情、仕事、酒、遊びと旅、変わる世の中、人生と生き方等々、現代庶民の日常生活と人生をいろいろな切り口から詠んだ現代都々逸の世界をお楽しみください。
下記に著者自身の作った現代都々逸の作品例を一つ:
「お隣さん どこのどなたか存じませんが お飲みのチューハイ僕のです」
元慶應義塾大学大学院経営管理研究科委員長・KBS校長。
慶應義塾大学退職後は、中部大学経営情報学部長・副学長・理事等を経て、現在は慶應義塾大学名誉教授・中部大学名誉教授。
YKK㈱社外取締役・久光製薬㈱社外監査役。
知音俳句会同人、句集『蝸牛』。
著者:赤川 元昭
出版社:白桃書房
人間の思考はいかにして飛躍に到達するのか?
アブダクションにもふれながらそのプロセスに迫る!
近年、社会科学では研究や調査の方法論に関する著作が相次ぎ、ロングセラーとなっている。研究のタコ壺化への反動、あるいは学際化により、ロジックの展開の方法を改めて幅広く把握する必要があるからのようである。
本書は科学的方法論のうち、「仮説構築」という科学的な活動の中でも特に重要なものを取り上げる。それは、「仮説構築がもっとも神秘に満ち溢れているからである」と著者は言う。すなわち、仮説は必ず飛躍を含むが、「それが人間がごく当たり前に持つ思考の流れ」がどのようにしてそのような飛躍に到達するのかが俄には分からないからである。
本書はこれまでの、仮説をめぐる科学的方法論の発展の歴史を丁寧にたどりながら、科学的な仮説が生み出されるプロセスを論理学的な側面から議論する。
これまであまり論じられることのなかった、仮説とは何かを明らかにし、また、仮説が立てられる過程をロジカルに解明することで、より科学的かつ独創的な仮説構築のヒントが得られる。 研究に携わる方の間で広く参考になる本となろう。
著者:福澤 英弘
出版社:東洋経済新報社
どれだけ多くの優秀な個を集め鍛えたとしても、必ずしも強い組織となるとは限りません。一方で、さほど優秀な個を集めたわけではなくとも、組織として強くなり高い業績をあげる企業も数多くあります。そうなると疑問が湧いてきます。「人」すなわち「個」と、「組織」の関係です。
個人の能力の総和と組織の能力は、必ずしも一致しません。
では、どうすればいいのでしょうか。
組織には組織の行動原理があり、それを構成するヒトにも固有の思考原理があります。
本書では、組織を解剖学ではなく生態学や生理学の観点で捉え、生きているシステムとしての動態的側面を扱っていきます。そのようにして、生きた組織の実体に迫り、それに基づいて組織能力を高める方法を検討していきます。
上智大学経済学部卒業後、富士銀行入行。2年で退職しKBS入学(青井ゼミ)。二年次に国際プログラムでStockholm school of economicsへ。
修了後、コーポレイトディレクションを経て、グロービスの設立に参加。創業時より企業向け人材・組織開発部門の責任者を務めた後、2007年に株式会社アダットを設立。主に大手企業に対して、戦略意図に沿った組織能力を開発することを支援。
主な著書に『人材開発マネジメントブック』(日本経済新聞出版社)、『図解で学ぶビジネス理論 戦略編』(日本能率協会マネジメントセンター)、『定量分析実践講座』(ファーストプレス)などがある。
著者:余田 拓郎、田嶋 規雄、川北 眞紀子
出版社:中央経済社
余田 拓郎先生(M14卒)、田嶋 規雄さん(D7卒)、川北 眞紀子さん(D13卒)からの紹介です。
ケースメソッドは考える力が身につく最高のトレーニング方法です。
本書で取り上げるケースは、通常のショートケース(中級編)に加え、
ケースに初めて接する方を想定した初級編、より多くの情報を盛り込み
少し長めの構成とした応用編の3つのレベルで構成されています。
それぞれのケースには、巻末もしくは各ケースの末尾に予習しやすいよう
設問をもうけてあります。また初学者であっても独学で予習ができるように、
章末にキーワードと参考文献を掲載しています。
このキーワードを手がかりに予習し、用語が分からなければテキストや参考書などで
確認しておくと実りのある学びが可能となります。
KBS伝説のショートケース「ある日の午後の喫茶店風景」も特別収録。
慶應義塾大学ビジネス・スクール教授。東京大学工学部卒業、慶應義塾大学大学院経営管理研究科修了。住友電気工業(株)、慶應義塾大学大学院経営管理研究科教授などを経て2019年より現職。博士(経営学)。専門は、経営管理、マーケティング戦略。
拓殖大学商学部教授。慶應義塾大学商学部卒業。同大学大学院商学研究科修士課程、同大学経営管理研究科博士課程修了。博士(経営学)。2016年より現職。専門はマーケティング、消費者行動。
南山大学経営学部教授。筑波大学芸術専門学群で日本画を学び、卒業後(株)リクルートに入社。退職後、広告事務所を主宰。社会人大学院生として名古屋市立大学経済学研究科修士課程修了、慶應義塾大学経営管理研究科博士課程にて博士(経営学)を取得。
専門は、マーケティング、広報、消費者行動、アート・マネジメント。
著者:慶應義塾大学大学院 経営管理研究科 EMBAプログラム 5期
VISIONARY 製作委員会(著),
岡田正大(監修), 住田潮(監修), 岩崎友彦(編集), 伊藤剛平(編集)
出版社:マイナビ出版
曽根 康司さん(E5/KBS同窓会サポート役員)からの紹介です。
【2つのシナリオ】で、みんなの未来を考える、特別な15のお話。
2050年に待っているのは、あなたにとっての理想の未来(ユートピア)でしょうか?それとも、理想とは真逆の未来(ディストピア)でしょうか?そして、それは持続可能な未来なのでしょうか?
本書は慶應義塾大学ビジネス・スクール(KBS)の名物授業でもあるVISIONARY(ビジョナリー)の研究成果を2050年の大人である現在の14歳の目線に置き換え、15のテーマについて、2つのシナリオで語っています。
未来を担うのは今を生きる若者や子どもたちですが、バトンタッチする側の大人たちにもできることや、バトンタッチすべき前にやっておくべきことも、たくさんあるのではないでしょうか。
「今考えるみんなの未来」を子どもたちに押しつけるのではなく、「みんなで考えたい」。そんな想いを込めて、本の構造から独自に設計し、ユートピア・ディストピア、どちらの側からでも読める構成となっています。
ディスカッションの題材としてはもちろん、現代社会を知るための副読本としても利用できます。
慶應義塾大学ビジネス・スクール(KBS:慶應義塾大学大学院 経営管理研究科)EMBAプログラム5期生で構成。
KBSの名物授業、VISIONARY(ビジョナリー)の調査・研究の成果を世に問うためVISIONARY製作委員会として発足。
監修はVISIONARYの担当教授である慶應義塾大学大学院教授 岡田正大、筑波大学名誉教授/慶應義塾大学大学院特任教授 住田潮の両氏。
編著:田中 滋 監修、田城 孝雄 編、内田 要 編
出版社:東京大学出版会
田中 滋先生(旧教員)からの紹介です。
少子高齢化が進行するわが国では、医療・介護・福祉の切れ目のないサービス体制や、これらをトータルに進めるためのまちづくりが求められている。本書は、まちづくりに医療機関がどのように関わり、それが社会的包摂とSDGsを進めていくことにつながるのかを、豊富な事例をもとに解説している。
1977年慶應ビジネススクール助手、1981年大学院経営管理研究科助教授、1993年-2014年教授、2018年より公立大学法人埼玉県立大学理事長、2021年より社会保障審議会長
田中 滋(第1章)、城山 英明(第2章)、田城 孝雄(第3章・第16章)、内田 要・永野 好士(第4章)、武藤 祥郎(第5章)、鈴木 邦彦(第6章)、織田 正道(第7章)、武久 洋三(第8章)、江澤 和彦(第9章)、紅谷 浩之(第10章)、福井 大輔(第11章)、多々見 良三(第12章)、松本 小牧(第13章)、田中 明美(第14章)、中野 智紀(第15章)
著者:池側 千絵
出版社:中央経済社
池側 千絵先生(EMBA2期/KBS非常勤講師)からの紹介です。
日本企業がその輝きを失ってから久しい。その輝きを取り戻すために取り組むべきことの一つに、経営管理組織、管理会計機能の強化がある。
具体的には、CFOが経理財務部門だけを担当するのではなく、米国先進企業のように、本社と子会社、事業部門の管理会計担当者(FP&A)を配下に置き、その機能を高め、企業全体の経営管理を責任を持ってリードすることである。
海外では経理・管理会計担当者が事業部門に入り込んで業績目標達成や意思決定支援を行う。一方、日本企業では、経営管理・管理会計業務が専門職と見なされず、各事業部門でばらばらに行われている。なぜそうなっているのか、これからどこへ向かえばいいのかを考察する。
ストラットコンサルティング株式会社代表取締役(経営管理・FP&Aアドバイザー)、慶應義塾大学大学院経営管理研究科非常勤講師、一般社団法人日本CFO協会主任研究委員
2018年に慶應義塾大学大学院経営管理研究科EMBA2期生 修士(経営学)、その後博士号取得(プロフェッショナル会計学)。現在は日本企業の経営/経営企画・事業管理組織のFP&A(Financial Planning &Analysis)機能向上、人材育成の支援を行っている。
著者:水野 由香里(立命館大学大学院 経営管理研究科 教授)、
黒岩 健一郎(青山学院大学国際マネジメント研究科教授、M21/D10)
出版社:碩学舎
黒岩 健一郎さん(M21/D10)からの紹介です。
本書は、KBSで採用されている教育手法であるケースメソッドの教育者向けの教科書です。
これからケースメソッドでの授業や研修をやってみようと思っている、もしくは、やっているけれどもっと質を向上させたいと思っている教員や研修講師の方々へ向けて書いています。
まず、ケースメソッドの基礎知識を理解してもらったうえで、ケースメソッド教育のやり方を具体的に示しています。ケース教材の選定から、授業・研修の計画、実行、振り返りまでのプロセスに沿って説明しています。オンライン・ハイブリッドで実施する際の注意点も加えました。さらに、ケースライティングの方法も解説しています。
立命館大学大学院 経営管理研究科 教授、博士(経営学)
青山学院大学大学院国際マネジメント研究科 教授、博士(経営学)
慶應義塾大学大学院経営管理研究科修士課程修了。同大学院後期博士課程単位取得退学。住友商事株式会社、武蔵大学経済学部を経て現職。
著者:守島基博、初見康行、山尾佐智子、木内康裕
日本経済新聞出版
山尾佐智子先生からの紹介です。
資源に乏しい日本は人材によって成長を実現してきたと言われるが、人材投資の方法論は、流動化する労働市場や多様化する働き方、人材に対する高い専門性の追求など、様々な環境変化に対応することが求められている。
しかし、日本企業は多くの場合、人材への投資を正確に把握しているわけではない。また、重視していると言われるOJTにおいても、効果検証がきちんと行われているとはいえない。職場が変質している今、OJTの再編成や体系化などが必要である。
このような問題意識に基づき、人事責任者へのインタビュー調査と従業員アンケート調査を行った。調査に基づき、本書は、人材マネジメントを改革するうえで考慮すべき点を提言する。
学習院大学経済学部経営学科教授、一橋大学名誉教授。主要著書は『全員戦力化─戦略人材不足と組織力開発』(日本経済新聞出版)など。)
多摩大学経営情報学部准教授。主要著書は『若年者の早期離職』(中央経済社)など。
慶應義塾大学大学院経営管理研究科准教授。主要著作は「グローバル人材とそのマネジメント──国際人的資源管理研究から得られる知見」『一橋ビジネスレビュー』(2021 年夏号、東洋経済新報社)など。
公益財団法人日本生産性本部生産性総合研究センター上席研究員。主要著書は『新時代の高生産性経営』(分担執筆、清文社)など。
著者:黒岩健一郎(青山学院大学国際マネジメント研究科教授、M21/D10)・水越康介(東京都立大学 経済経営学部 教授)
出版社:有斐閣
黒岩 健一郎さん(M21/D10)からの紹介です。
本書は、マーケティングのテキストです。対象としている読者は、主に経営学の基礎的な学習を終えた大学生です。「マーケティング論」のテキストとして利用されることを想定しています。但し、ビジネススクールで学ぶ人たちの副読本としても利用できます。
各unitはショートケースで始まっており、ケースメソッド教授法でマーケティングを教えることができます。ケース討議によって、より深い理解を促進することができます。28のケースは個別にアマゾンで入手できます。
2012年に初版、2018年に第2版、そして今回第3版となります。2つのunitを追加し、データや事例をアップデートしています。
青山学院大学大学院国際マネジメント研究科 教授、博士(経営学)
慶應義塾大学大学院経営管理研究科修士課程修了。同大学院後期博士課程単位取得退学。住友商事株式会社、武蔵大学経済学部を経て現職。
東京都立大学 経済経営学部 教授
著者:杉田浩章(ボストンコンサルティング元日本代表、早稲田ビジネススクール教授、M14)
出版社:日経BP社
杉田浩章さん(M14)からの紹介です。
本書は、10年を超える長期の時間軸で強い成長力を取り戻すための戦略を、「時間軸のトランスフォーメーション戦略」と呼び、抜本的な変革を求めている企業に向けて、経営戦略の構想、シナリオ作りと実行のポイントについて解説したものです。
リクルート、ユニ・チャームなどの事例を使いながら、アカデミックな理論や自身の実務的な経験を交えて、フレームワークとして提示したものです。長期の変革シナリオなので、トップ層だけではなく、次世代を担う推進役のミドルや若手の方々にも読んでいただきたいです。
エッセンスは、本書のP27、P58、P60の3つのポンチ絵に示されています!
詳細はAmazonをご覧になってください。
ボストンコンサルティング元日本代表。早稲田大学ビジネススクール教授。
慶應義塾大学経営学修士(M14)
JTBを経て1994年ボストン コンサルティング グループ(BCG)入社
2006~2013年BCG日本オフィス責任者
2016年~2020年同日本代表
2023年より同シニアアドバイザー
2020年より早稲田大学ビジネススクール教授
主な著書に『リクルートのすごい構"創"力』『プロフェッショナル経営参謀』『BCG流戦略営業』(いずれも日本経済新聞出版)など
著者:佐々木聡
出版社:日経BP 日本経済新聞出版
佐々木聡さん(M28)からの紹介です。
人的資本経営が話題になっています。ジョブ型雇用への転換と同様に、日本型経営の在り方に揺さぶりをかけているかの様相ですが、人的資本情報開示に関する世界的な波に乗って横滑りの形で整えても、本質を見逃して市場からは魅力的な投資対象とみなされなくなるリスクをはらんでいます。
人的資本の概念自体は海外をはじめ日本でも1990年ごろ、すでに存在していました。しかし、それから「失われた30年」の間に日本で積極的に取り組まれることはなく、海外ではGAFAなどの企業が無形資産に大きな投資をしてきた結果、今日の企業競争力の差に至ったと考えられます。
本書は、上場企業の経営者や人事部長に実施した最新調査(「人的資本情報開示に関する実態調査」 「人事部大研究調査」)に基づき、海外や他企業の横滑り的な模倣ではなく、強みを活かした人的資本経営の実現に向けた日本企業の姿と、カギを握る人事部の在り方を提示するものです。どのようなレベルでどこまで情報開示を行えばよいのかといった切実な疑問に答える内容となっています。
リクルート入社後、人事考課制度、マネジメント強化、組織変革に関するコンサルテーション、HCMに関する新規事業に携わった後、ヘイ コンサルティング グループにおいて次世代リーダー選抜、育成やメソッド開発を中心に人材開発領域ビジネスの事業責任者を経て、2013年パーソル総合研究所 執行役員 コンサルティング事業本部 本部長、20年よりシンクタンク本部上席主任研究員。
著者:日向野卓也
出版社:翔泳社
日向野卓也さん(M39)からの紹介です。
本書では、システムエンジニアが押さえておくべき在庫管理システムの基礎知識や適正在庫を実現するための需要予測手法及び管理方式の具体的な仕組み、そして生産管理システムや販売管理システム、会計管理システムなどといった在庫管理実務と密接に絡む各種システムとの連携方法について詳しく解説します。さらに、在庫管理の精度を向上させる画像認識技術やIoT重量計、AMR、ビーコンなどの最新のテクノロジー動向まで、最新の情報が一挙に身につく1冊となっています。
株式会社GeNEE創業者兼代表取締役。
慶應義塾大学大学院経営管理研究科修士課程修了。株式会社NTTデータ エンタープライズ(大手法人)領域の事業企画・財務企画等を経験した後、企業のDX推進/システム開発事業/スマホアプリ開発事業を展開する株式会社GeNEEを法人化。
著者:藤岡清高
出版社:東洋経済新報社
藤岡清高さん(M25)からの紹介です。
スタートアップへの転職・副業についての日本初の入門書です。
「能力」と「やる気」があるのに、組織内でくすぶっている人が、スタートアップにチャレンジすることで人生・キャリアが好転する。
そんな人が1人でも多く生まれてほしい、という想いで書きました。
東洋経済新報社の紹介文より
「転職しようかな?」「今の会社で一生働くのも」と悩む人全員の「キャリアの視界」がスッと開ける最高の1冊!
【スタートアップで「働きたい人」「副業してみたい人」「興味がある人」は、知りたいことが全部わかる!日本初の入門書!】
「日本からGoogle・Facebookを100社創出する」をミッションに掲げる株式会社アマテラス代表取締役。
「スタートアップ転職・副業のプロ」としてこれまでに2000人以上からスタートアップ転職や副業の相談を受け、アマテラスを通じて毎年200人以上がスタートアップのコアメンバーやCxO候補として参画。
東京都立大学経済学部卒業後、住友銀行入行。法人営業などに従事した後、慶應ビジネススクール修了。
2004年、ドリームインキュベータに参画し、スタートアップへの投資・インキュベーションに携わる。2011年にアマテラスを創業。アマテラスとの契約後に上場したスタートアップは140社以上にのぼる。
著者:劉慶紅
出版社:千倉書房
劉慶紅先生からの紹介です。
企業の社会的責任が求められる現在、本書は企業活動における倫理基準として、京セラ創業者である故稲盛和夫氏の「利他の心」の経営哲学に着眼する。利潤追求を目的とするビジネスにおいて「利他」を唱えることは、単なる理想論、建前論と誤解される恐れがあるが、本書は、著者が唱える企業戦略論である、市場戦略にCSRを含む非市場戦略も加えた統合戦略の視点に立脚して、稲盛氏の利他の思想を捉え、企業戦略として優れていることを立証し、さらに筆者独自の企業戦略論として、「戦略的利他主義」を提唱する。持続可能なビジネスで社会的責任を果たすことが、企業に求められる現在、今後の企業戦略を考えるうえで参考となる一冊である。
著者の劉教授は、日米中の三か国で学び、三つの博士学位を持ち、企業倫理と経営戦略を専門とし、哲学、経営学、経済学等の学際的な研究を旨として、定性及び定量の両面からの研究に従事している。教員になる以前は、日本の大手電機メーカー及び大手SIerにて、海外事業推進を統括し、現地法人の上級管理職として海外赴任するなど、グローバルなビジネス環境の最前線で実務に携わった経験を有する。劉教授の教育者としての最大の目標は、「青は藍より出でて藍より青し」。理論のみならず、ビジネス現場での実践経験も取り込んだ研究・教育を心がけ、常に最先端の学術研究成果や知見を可能性に満ちた学生たちに還元することを心掛けている。
著者:矢部謙介
出版社:東洋経済新報社
矢部謙介さん(M18/中京大学国際学部教授)からの紹介です。
「決算書×ビジネスモデル」の視点で、「無機質な数字」が「刺激的なドラマ」に変わる。
堅苦しくて難しそう、という「会計本」のイメージを塗り替える1冊です。
注目41企業の決算書をすべて図解にして分析することで、決算書の読み方とビジネスモデルがいっきにわかるよう工夫しました。
「なぜあの会社は稼げるようになったのか?」「なぜあの会社はつぶれたのか?」決算書の中に隠されている答えを読み解いていきます。
主な事例企業:
マクドナルド、コカ・コーラ、大和ハウス、コメダ、ヤクルト、コスモス薬品、セリア、東京エレクトロン、オービック、中外製薬、アサヒ、キリン、JT、富士フイルム、日立製作所、レナウン、タカタ
中京大学国際学部・同大学大学院経営学研究科教授。専門は経営分析・経営財務。
慶應義塾大学理工学部卒、同大学大学院経営管理研究科でMBAを、一橋大学大学院商学研究科で博士(商学)を取得。
三和総合研究所(現三菱UFJリサーチ&コンサルティング)、ローランド・ベルガーにおいて、経営戦略構築、リストラクチャリング、事業部業績評価システムの導入や新規事業の立ち上げ支援といった経営コンサルティング活動に従事。その後、現職の傍らマックスバリュ東海株式会社社外取締役なども務める。
著書に『決算書の比較図鑑』『武器としての会計思考力』『武器としての会計ファイナンス』(以上、日本実業出版社)などがある。
著者:裴英洙
出版社:日経BP
裴英洙さん(M30)からの紹介です。
医療職に特化したマネジメント入門本です。
医師や看護師の医療職は臨床技術の研鑽は積みますが、経営やマネジメントの学習はほとんどしないまま管理職になっていきます。
多くの医療管理職は悩みながら日々のマネジメントをしているため、マネジメント基礎を学びたい医療職が気軽にマネジメントの世界を知ってもらえる入門書です。
読みやすいように、医療管理職が登場して日々のマネジメントを相談し合う小説風の内容となっています。
前作の「医療職が部下をもったら読む本」(日経BP)が大変好評だったため、今回「新・医療職が部下をもったら読む本」としてバージョンアップして登場しました。
医師、医学博士、MBA
奈良県出身。1998年医師免許取得後、金沢大学第一外科に入局、金沢大学をはじめ急性期病院にて外科医として勤務。大学院では外科病理学を専攻し、病理専門医を取得。
勤務医時代に病院におけるマネジメントの必要性を痛感し、10年ほどの勤務医経験を経て、慶應義塾大学院 経営管理研究科(慶應ビジネススクール)に入学、MBAを取得。
現在、病院経営に特化したコンサルティング会社のハイズ株式会社代表として、全国各地の病院経営のアドバイザーとして活躍中。
また、アカデミックの分野では慶應義塾大学大学院 特任教授はじめ複数の大学院で教職を務め、病院経営に関して教鞭を取る。
著者:余田拓郎
出版社:東洋経済新報社
余田拓郎先生からの紹介です。
BtoB分野のマーケティング戦略の定番書を10年ぶりに改訂。基礎的な理論や背景からDX時代の実務までを幅広く解説する。
慶應義塾大学大学院経営管理研究科教授。博士(経営学)。1960年広島県生まれ。東京大学工学部卒業、慶應義塾大学大学院経営管理研究科博士課程修了。住友電気工業、名古屋市立大学経済学部助教授などを経て、2007年より現職。19 ~ 21年慶應義塾大学大学院経営管理研究科委員長兼ビジネス・スクール校長
著者:幸田達郎
出版社:勁草書房
幸田達郎先生(文教大学人間科学部教授)からの紹介です。
「MBAテキスト」という表題ですが、実際には「教養としての経営学」といった内容。経営学の基本と、それに伴う現実の人間的問題の両方に焦点を当てた本です。
昇進試験に備える社会人やMBA取得を目指す人が経営学の基本を理解しやすいように作成されています。
組織経営では日常の体験や個人の動き、それを規制する制度などの理解が重要です。本書では実社会との関連を重視し、原理・原則や基本的に設定されたルールと、それらに制約されている人間的な側面を総合的に理解することを目指しています。
大学で経営学を学んでいない人にもわかりやすい、教養としての経営学です。
文教大学人間科学部教授「産業・組織心理学」「組織の仕組と心理」,大学院「産業・労働分野に関する理論と支援の展開」。
非常勤講師歴:
中央大学大学院戦略経営研究科,桜美林大学リベラルアーツ学群,日本伝統医療大学院大学。
中央大学大学院総合政策研究科博士後期課程修了。博士(学術)(中央大学),経営学修士(慶應義塾大学),修士(カウンセリング)(筑波大学)。株式会社東芝(半導体営業),日本放送協会(総合企画室),ヘイコンサルティンググループ,トーマツコンサルティングなどを経て現職。
著書に『基礎から学ぶ産業・組織心理学』,『慕われる上司 捨てられる上司』,『産業カウンセリング入門(共著)』ほか。
著者:広瀬彩(株式会社トビラボCEO)、須田真魚(株式会社トビラボ講師)、黒岩健一郎(青山学院大学国際マネジメント研究科教授、M21/D10)
出版社:同友館
黒岩健一郎さん(M21/D10)からの紹介です。
ビジネススクールで行われている人気授業「ビジネスへの演劇アプローチ」の内容をもとに、演劇アプローチの解説となぜそれがビジネスに活きるのかを説明する。具体的には、英国王立演劇アカデミーなどで教えられている、他者の視点を獲得するための技法を実際の舞台俳優が説明し、演劇アプローチで高まる共感性、身体性、即興性の3つの概念をもとに、それが活かされる「コミュニケーション、プレゼンテーション」、「販売、サービス、営業」、「製品・サービス開発、事業開発」、「企業理念や創業精神・パーパスの浸透」、「経営環境の変化への対応」の場面での効用を解説する。また、ビジネススクールや企業研修でのワーク内容も開示している。
広瀬彩 株式会社トビラボCEO/舞台俳優/声優、国際コミュニケーション修士、MBA
須田真魚 株式会社トビラボ講師/俳優、青山学院大学・東京理科大学講師
黒岩健一郎(M21、D10)嶋口充輝ゼミ
青山学院大学大学院国際マネジメント研究科 教授、博士(経営学)
慶應義塾大学大学院経営管理研究科修士課程修了。同大学院後期博士課程単位取得退学。
住友商事株式会社、武蔵大学経済学部を経て現職。
著者:劉慶紅
出版社:千倉書房
劉慶紅先生からの紹介です。
アジア発の経営学理論の構築を目指し、著者の理論を提示する試みの書である。その特徴を挙げると、①経営学の出発点を認知論に置き、経営に携わる人間の価値観の変遷を認知・倫理・戦略・価値創造というモメントで構成されるフレームワークとして統合価値連鎖(Total Value Chain)を呈示し、経営に携わる人間の主体性を重視し、不易流行にして人間尊重の経営学を目指す、②従来の経営戦略論は、欧米の市場をモデルとする市場戦略が中心であったが、CSRが求められる現在、非市場的要素も重視し、競争優位性を確保する市場戦略論と、社会貢献を目的とする非市場戦略論の統合を目指す統合戦略が、今後の経営戦略論の根幹となるとの理論を展開する。
慶應義塾大学大学院経営管理研究科教授。コロンビア大学修士号を取得後、早稲田大学政治経済学術院に進み、博士(公共経営)を取得。その後、北京大学にて博士(教育学)、清華大学にて博士(哲学)を取得。スタンフォード大学アジア太平洋研究センターにて在外研究を行った後、同センターからの要請で、The Stanford Program on International and Cross-Cultural Education(SPICE)のAdvisory Committee Memberとしてスタンフォード大学での研究・教育活動を行っている。日本経営倫理学会常務理事、異文化経営学会理事。
著者:アレキサンダー ケーベル=シュミット、デニス ケニョン=ルヴィネ、アーネスト J・ポザ
監修:RSM汐留パートナーズ株式会社
訳者:平野 秀輔、前川 研吾、瀬尾 安奈
出版社:白桃書房
前川研吾さんからの紹介です。
家族経営は遅れた経営と聞こえがちですが、トヨタやサントリーなど、日本を代表する企業もファミリービジネスであり、中小企業を含めれば大多数がその形態に当てはまります。近年、長期的視点での経営が可能となることから、その意義が再評価される一方で、日本では事業承継が大きな課題となっており、経営学でも注目を集めています。本書は、北米や欧州、アジアなど、世界各地のファミリービジネスの最新ケーススタディをもとに、ガバナンスの目的や実践的手法をわかりやすく解説した英語書籍の邦訳版です。訳者たちは、日々ファミリービジネスに携わる現場での実践を目指して翻訳し、日本でも定番となることを期待しています。
アレキサンダー・シュミット博士は、ファミリービジネス・アドバイザーとして、多国籍オーナーファミリーにガバナンス構造や経営承継等について助言。デニス・ルヴィネ博士は、スイスのIMDでファミリービジネスの教授を務め、複雑なガバナンスや資産状況に精通し、アジアや欧米で20年以上の経験を持つ。アーネスト・ポザ氏は、国際的に有名な講演者であり、ファミリービジネスのコンサルタントとして活躍。サンダーバード国際経営大学院で特任教授を務める。
訳者の1名である前川研吾氏は、RSM汐留パートナーズ(株)の代表取締役社長CEOであり、公認会計士(日米)・税理士。慶應義塾大学でEMBAを修了。
著者:日向野卓也
出版社:ゴマブックス
日向野卓也さんからの紹介です。
これまで世間には数多く『新規事業の進め方』の本はあるものの、『アプリ事業の進め方』について教えてくれる本はありませんでした。
そんな悩めるアプリ事業担当者に向けてアプリ事業を進めるためのノウハウが詰まった書籍です。
アプリ事業成功には、知識やノウハウは欠かせません。
初めての方でも安心して進めることができる、初のマニュアルが本書となります。
株式会社GeNEE創業者兼代表取締役。
慶應義塾大学大学院経営管理研究科修士課程修了。株式会社NTTデータ エンタープライズ(大手法人)領域の事業企画・財務企画等を経験した後、企業のDX推進/システム開発事業/スマホアプリ開発事業を展開する株式会社GeNEEを法人化。
KBS同窓生による書籍の発刊情報です。
順次増やしていく予定です。