編著：池尾 恭一
出版社：碩学舎
2015年6月5日に池尾先生が書籍を出版されましたのでご紹介いたします。
池尾 恭一名誉教授が、碩学舎より、『マーケティング・ケーススタディ』という書物を出版されました。
この本は、池尾名誉教授がKBS在職中に執筆されたケース教材から11点を厳選して収録したものです。内容的には、まず第1章で、ケーススタディとはいかなるものであり、具体的にいかに進めるかの解説が、第2章で、マーケティング・ケーススタディを進めていくうえで必要な分析枠組みがそれぞれ示され、さらに第3章では、「朝日フレシア」という実際のケースを使って、ケースのクラス討議の模様が実況中継風に紹介されます。そののち、残りの章では、合計10本のケースが、それぞれの概要と事前学習のための設問とともに収録されています。
是非ご一読下さい。
1973年慶應義塾大学商学部卒業
慶應義塾大学大学院商学研究科修士課程・博士課程、関西学院大学商学部専任講師、助教授を経て、1988年慶應義塾大学大学院経営管理研究科助教授、1994年教授
2005年大学院経営管理研究科委員長ならびにビジネス・スクール校長に就任（2009年まで）
この間、1981年‐82年ペンシルバニア州立大学に、1988年ハーバード大学にそれぞれ客員研究員として留学
2014年より、慶應義塾大学名誉教授、明治学院大学経済学部教授
編著：内田 和成、余田 拓郎、黒岩 健一郎
出版社：同文館出版
D10、M21 黒岩 健一郎さんからの紹介です。
本書は、KBSに在籍し、嶋口充輝先生に師事した門下生有志による著作である。
本書の初版は2004年に出版した『顧客ロイヤルティの時代』である。出版から10年目を迎え、企業の事例を全面的に入れ替えた。顧客ロイヤルティをめぐる理論やフレームワークを紹介する理論編と事例を紹介する事例編という構成になっている。
事例編では、コメダ珈琲、俺の株式会社、トリッピース、OKWaveなど、顧客ロイヤルティの獲得・維持・向上のためにユニークな取り組みを行っている企業を取り上げている。
これらの事例を通じて、多くの実務家が、さまざまなヒントやアイデアをつかんで実際の仕事に役立てられるように工夫した。KBS同窓会の方々に是非読んでいただきたい。
嶋口充輝（慶應義塾大学名誉教授）、内田和成（早稲田大学ビジネススクール教授）M5、金顕哲（ソウル大学国際大学院教授）D2、村山貞幸（多摩大学経営情報学部教授）D1・M12、首藤明敏（博報堂コンサルティング代表取締役社長）M12、黒岩健一郎（青山ビジネススクール教授） D10・M21、清宮政宏（滋賀大学経済学部教授）M15、四條亨（ＮＴＴデータ経営研究所 アソシエイトパートナー）M15、岸本義之（プライスウォターハウスクーパース・ストラテジー株式会社 ディレクター・オブ・ストラテジー）D7、阿部淳一（三菱総合研究所 主席研究員）M7、余田拓郎（慶應義塾大学ビジネススクール教授）D5・M14
編著：慶應義塾大学名誉教授・地域包括ケア研究会座長 田中 滋 監修
出版社：株式会社メディカ出版
M31 長谷川 翔さんからの紹介です。
医療・介護従事者、関連ビジネス従事者、必読！
いまさら聞けない基本の「き」から地域包括ケアシステムをやさしく解説した超入門書。
2025年、後期高齢者は2,000万人を超えるといわれている。
超高齢社会の緊急対策として、厚生労働省が強力に推進する「地域包括ケアシステム」であるが、多職種連携や地域ごとの取り組みに戸惑い悩む市区町村や医療・福祉・介護の関係者も多い。
図やグラフを多用したシンプルな解説で、地域包括ケアが目指すカタチやそれぞれの役割を理解できる一冊です。
現 慶應義塾大学名誉教授、地域包括ケア研究会座長。
1993年より2014年3月まで慶應義塾大学大学院経営管理研究科教授
医療経済学、医療・介護政策の領域での業績多数。
現在は地域包括ケア研究会座長として、介護保険制度および地域包括ケアシステムのあり方についての調査研究、提言を継続して行っている。
2014年8月現在、医療介護総合確保促進会議座長、介護給付費分科会会長、福祉人材確保対策検討会座長、医療法人の事業展開等に関する検討会座長、 協会けんぽ運営委員長、日本介護経営学会会長、日本ヘルスサポート学会理事長、日本ケアマネジメント学会理事、医療経済学会理事などを務める。
編著：河野 宏和 / 篠田 心治 / 斎藤 文
出版社：日刊工業新聞社
河野 宏和 委員長からの紹介です。
最近、同僚の研究仲間と共同で下記の本をまとめました。自らの専門であるものづくり、IE（Industrial Engineering）についての本で、最新トレンド迎合型ではないのですが、私の考えは強く出しているので是非購入して読んでみて下さい。宜しくお願い致します。
著者：黒岩 健一郎 / 牧口 松二 / 福冨 言 / 川又 啓子 / 西村 啓太
出版社：同友館
M21、D10 黒岩 健一郎さんからの紹介です。
本書は、サービスプロフィットチェーンを提唱したハーバードビジネススクールのヘスケット教授らが提示するオーナーシップ概念を使って、顧客満足の高い日本企業を分析したものである。オーナーシップが顧客満足を向上させるメカニズムを5つのサービス分野から2社取り上げ分析した。そして、ユニバーサル型とカスタマイズ型の2つのタイプに分類し、一般化を試みている。また、その知見から、読者の所属する組織にオーナーシップを導入する手がかりを提示している。
武蔵大学経済学部准教授。慶應義塾大学大学院経営管理研究科後期博士課程単位取得退学
株式会社博報堂コンサルティング執行役員。早稲田大学大学院商学研究科修士課程修了
京都産業大学経営学部准教授。一橋大学大学院商学研究科博士後期課程修了
京都産業大学経営学部教授。慶應義塾大学大学院経営管理研究科後期博士課程単位取得退学
株式会社博報堂コンサルティングプロジェクト・マネジャー
著者：越智 信仁
出版社：国元書房
MDP 1999年修了 越智 信仁さんからの紹介です。
著者が職務（日本銀行等）で培った金融危機の教訓を起点に、ＩＦＲＳで拡大する公正価値情報や注記等補足情報に関し、その測定・開示および監査・保証の問題を包括的に論じた。本書は3 部構成である。第Ⅰ部「グローバル金融危機の教訓」が導入と問題意識の提示であり、それを踏まえて第Ⅱ部「金融商品における公正価値測定の信頼性・監査可能性」で公正価値測定の「最低限の信頼水準」に係る問題点を考察し、第Ⅲ部「見積り・予測・リスク情報拡大と監査人の対応等」では主観的な見積りなどの法的責任問題や注記・非財務情報を含めて監査人の関与のあり方を論じている。
著者は以前から、公正価値概念とその問題点の整理、さらに情報への信頼性付与に関連した会計研究を進めてきたが、これまでの研究成果を単著にて上梓したものである。公正価値に関する信頼性、監査可能性は難しいテーマであるが、本書ではこの問題に正面から取り組んだ。そこでは、公正価値情報のあり方や適用の限界等について、会計・監査理論に係る規範的研究の方法論に沿って、現状の把握→「あるべき姿」との乖離→改善策の提示という構成の下で、文献を渉猟しつつ着実な論証を試みている。
1961年愛媛県今治市生まれ。1984年中央大学法学部卒、同年日本銀行入行後、考査局副調査役、人事局調査役、金融機構局企画役、預金保険機構財務部審理役（財務企画課長兼任）、金融研究所企画役、日本経済調査協議会主任研究員（出向中）。1999年慶應義塾大学ビジネススクールMDP 修了。2008 年筑波大学大学院ビジネス科学研究科博士課程修了、博士（法学）。2012年中央大学企業研究所客員研究員。著書・論文は、「IFRS導入と公正価値評価への対応」国際会計研究学会年報（2010年度）（本論文により「国際会計研究学会学会賞」を受賞）、『銀行監督と外部監査の連携』（日本評論社、2008年）など多数。
著者：辛坊 正記
出版社：幻冬舎
K8辛坊 正記さんからの紹介です。
説明の無い専門用語に一度も出会わず簿記の基本から原価計算、財務諸表分析、会計情報の意思決定への活かし方まで2日で読み進められるよう工夫した本。会計管理を経験せず経営管理の立場についた管理職・経営者の方々が会計の全体像をざっと理解するのに最適。これから本格的に会計を学ぼうとする人が、会計の意義や使い方を学ぶにも役立つと思います。
KBS（K8期）卒業後、米国コロンビア大学でＭＢＡを取得。住友銀行で企画管理・国際金融分野を中心にビジネス経験を積む。株式会社日本総合研究所を経て、現在、株式会社日本総研情報サービス代表取締役（専務）。
著者：辛坊 正記、辛坊 治郎
出版社：幻冬舎
K8辛坊 正記さんからの紹介です。
2010年に、還暦記念にとばかり弟(辛坊 治郎)と共著の形で出版を致しました。
「日本経済の真実（幻冬舎）」という人生初の本が望外に多くの皆様の目にとまり、お陰様で10版28万5千部を重ねることが出来ました。賜りましたご厚情のおかげと弟ともども大変ありがたく存じております。
続きを書けとの出版社の勧めもあり、浅学非才の身を恥じながらも何とか2冊目を纏め上げ、お陰様で3刷10万部を重ねることができました。もし、お目にとまる機会でもございましたら一瞥頂ければ幸いに存じます。
◇あらすじ
法人税を抜本的に引き下げよ、日本的雇用慣行を変えよ、内需重視！の掛け声に騙されるな、FTAを推進せよ、規制緩和を強力に進めよ……滅亡から救うため、日本を強くする提言、兄弟論客が喝破！
1949年生まれ。一橋大学商学部卒業後、住友銀行に入社。慶應義塾大学ビジネス・スクール１年制教育課程修了。コロンビア大学経営大学院修士。ニューヨーク信託会社社長、住友銀行アトランタ支店長、住友ファイナンスエイシア社長、国際金融法人部長を歴任。日本総合研究所を経て現在、日本総研情報サービス代表取締役専務。
1956年生まれ。早稲田大学法学部卒業後、読売テレビ放送入社。アナウンサー、キャスター、プロデューサー、情報番組部長等を歴任。元読売テレビ解説委員長。現在、芦屋大学客員教授、大阪綜合研究所代表。
著者：小川 亮（おがわ まこと）
出版社：日本能率協会マネジメントセンター
M22小川 亮さんからの紹介です。
パッケージデザインとマーケティングの実務書を114の図解でまとめました。
ビジネススクールでは左脳中心に鍛えられるため、デザインのような右脳的な仕事が理解できないときがあります。KBSを卒業して10年間デザインの仕事に従事した経験から左脳で理解できるデザインの本を書いてみました。
商品開発や広告・マーケティングに関連するお仕事をされる方がいらっしゃいましたら、ぜひ読んでいただき、感想・ご指導をいただければ幸いです。
株式会社アイ・コーポレーション代表取締役。
1994年慶應義塾大学環境情報学部部卒。
キッコーマン株式会社マーケティング部門
慶應ビジネススクールを経て現在に至る。
著者：ジェームス L.ヘスケット / W.R.サッサー J.ホイーラー
翻訳： 川又 啓子 / 諏澤 吉彦 / 福冨 言 / 黒岩 健一郎
M21黒岩健一郎さんからの紹介です。
訳者の一人、川又啓子先生もKBS博士課程出身です。
従業員が、あたかも会社のオーナーのような意識になって熱心に働いたり、顧客も自分の会社のように友人を積極的に紹介するような状態を作るためのしくみがホテル、保険会社、カジノなどの事例で説明されています。この本にちなんだブログも書いております。
著者：M12磯辺 剛彦、M11 牧野 成史、クリスティーヌ・チャン共著
出版社： 東洋経済新報社
M12磯辺 剛彦先生(現KBS教授)からの紹介です。
私(M12磯辺 剛彦)と、M11 牧野 成史さんと、そして彼の学生である クリスティーヌ・チャン共著で、2010年4月16日に本を出版しました。
企業が国境を越えるとき、そこには異質のルールが待ち受ける。海外進出企業が直面する重要な経営課題を膨大なミクロデータによる実証研究で解き明かす。
著者：小林英夫
出版社：中央経済社
M21 小林英夫さんの紹介です。
著者がKBS卒業と同時に、KBSで指導教官であった千本倖生教授の創業したイー・アクセス株式会社に創業メンバーとして参画し、当時史上最短で東証一部に上場した経験をもとに、経営チームが急成長期に果たした役割について学術的観点から解明した著作です。ビジネススクールでの経験を最大限に活用して実務家として活動した後に博士課程を経て研究者となり、実務経験を自己エスニグラフィで解明しつつ、ベンチャー参画によるキャリア形成も探究するという他に類をみないものとなっています。
トップ個人、10人ほどの経営チームの形成、人間関係の変化、社内政治の登場、ストックオプションを手にしている創業・経営チームとそれ以外の社員との軋轢、常態ともなった危機の連続、そして株式上場、等々。この間の実態を観察、インタビュー、経営理論などを用いて丹念に追っています。トップの個性への評価や批判なども率直に語られており、学術的色彩を持ちながらも、ノンフィクション的にも読むことができます。
多摩大学経営情報学部教授、博士(経営学)。1964年生まれ、東京都出身。1987年慶應義塾大学経済学部卒業。2000年慶應義塾大学大学院経営管理研究科修士課程修了。2016年神戸大学大学院経営学研究科博士後期課程修了。専門領域は、組織マネジメントとアントレプレナーシップ。日本アイ・ビー・エムを経て、イー・アクセスの創業に参画。同社の東証マザーズおよび東証一部上場に貢献し、携帯子会社イー・モバイルの立ち上げも手掛ける。イー・アクセス代表取締役副社長、イー・モバイル執行役員副社長を経て、2013年より多摩大学経営情報学部准教授、2016年より現職
著者：栗原道明
出版社：白桃書房
M3期 栗原道明氏が書籍を発刊されましたのでご紹介いたします。
特に先端科学における研究開発は長期にわたり、また巨額の投資も求められるため、その過程において経営的に極めてインパクトの大きい意思決定が発生する。しかし経営学では、マーケティングや組織などで行われている「事実的判断」については、多くの議論や研究がなされているものの、このような研究開発における意思決定でしばしば行われている、「不確実性下における」「価値的判断」についての研究はほとんど見当たらない。
本書は、このような研究開発プロセスにおける経営者の意思決定を取り上げ、オーラルヒストリーという手法を用い、ある製薬企業の事例について追究、その経緯を明らかにする。
製薬企業に限らず、経営者は価値的判断を必要とされる。それを考えるヒントとなろう。
1982年慶應義塾大学大学院経営管理研究科修士課程修了(MBA)。大手製薬会社に30数年勤務し、経営企画部門、医薬品事業企画、グローバルビジネス(海外駐在含む)、アジア事業、生産、国内営業企画、流通、業界活動等幅広く経験。事業企画部長、国内子会社社長、営業本部副本部長、海外子会社副社長等を歴任。2012年神戸大学大学院経営学研究科博士後期課程に入学。博士後期課程に在籍する中、今までの製薬企業での経験とアカデミアでの研究を融合させ三品和広研究室で研鑽を積む。2015年「経営者と医薬品研究開発―画期的新薬の実証研究を通じて」の論文で学位を取得、神戸大学大学院経営学研究科博士後期課程修了。現在IQVIAソリューションズジャパン(旧IMSジャパン)企画渉外部長、愛知淑徳大学非常勤講師、日本経営学会会員。
著者：越智信仁
出版社：日本評論社
MDP 越智信仁が書籍を発刊されましたのでご紹介いたします。
単著4冊目の今回は前3作を集約的に発展させ、今日的な外部性問題を開示インセンティブの視点で横断的に論じております。
ディスクロ―ジャー論なのでKBSの皆様方には馴染みが薄いかもしれませんが、社会的共通資本として、自然資本（地球温暖化）、社会関係資本（コミュニティ衰退）のほか、制度資本である金融制度（金融危機）や監査制度（粉飾決算）など、グローカルな外部性問題にディスクロージャーの開示規律による改善策を提起しております。
また、日本評論社の1行キャッチコピーは「幸福の社会資源を守る情報開示論はＳＤＧｓにも効く！」ですので、国連のＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）に関係されている方々にも是非ご一読を。
1961年愛媛県生まれ。京都大学博士（経済学）、筑波大学博士（法学）。1984年に日本銀行入行後、金融機構局企画役、金融研究所企画役等を経て、2015年から尚美学園大学総合政策学部教授。慶應大学ビジネススクールMDP 修了、日本証券アナリスト協会検定会員（CMA）、公認会士試験合格。日本IR学会評議員、グローバル会計学会理事。
主な業績として、『持続可能性とイノベーションの統合報告』（日本公認会計士協会学術賞、日本NPO学会賞）、『IFRS 公正価値情報の測定と監査』（日本会計研究学会太田・黒澤賞、日本内部監査協会青木賞）、「IFRS導入と公正価値評価への対応」（国際会計研究学会賞）ほか。
こちらは各期幹事専用メニューです。
同窓会員メニューのID/パスワードとは別に、幹事会用のID/パスワードが必要です。幹事向けのメーリングリストにて適宜、お知らせしておりますが、ご不明な場合は、幹事MLに登録したメールアドレスから幹事MLへお問い合わせ下さい。
| 幹事会 | 2018年 開催日時 | 場所 |
|---|---|---|
| 第1回（終了） | 04月06日（金）19時～ | 慶應義塾大学三田キャンパス 北館3階大会議室 |
| 第2回（終了） | 09月21日（金）19時～ | 慶應義塾大学三田キャンパス 北館3階大会議室 |
| 第3回（終了） | 12月14日（金）19時～ | 慶應義塾大学三田キャンパス 北館3階大会議室 |
